【金融業界の広告戦略】金融商品・サービス向けの広告媒体
最終更新日:2021年03月09日
金融商品・サービスの集客に活用できる広告媒体
金融商品やサービス、情報を提供する媒体をピックアップしました。自社の広告を掲載するにはどのメディアが良いか、それぞれの特徴や料金を紹介します。
ZUU online
画像引用元:ZUU online公式サイト(https://zuuonline.com)
ZUU onlineはZUUが運営しているメディアで、同社は「全世界90億人が夢にチャレンジできる”南極の氷が溶け落ちるほど”熱い世界」を創ることを企業理念に掲げています。お金に関する情報を中心に、有益な情報を数多く発信しています。
ZUU onlineの特徴
ZUU onlineの購読層は、経営者や富裕層、投資化などのユーザーが多いと発表されています。
くわえて、実際に広告を掲載している企業はメガバンクなどの金融系企業をはじめ不動産系、人材紹介会社や有料老人ホームの運営母体などがあげられます。
金融系企業に限らず、さまざまなジャンル・形態の企業の広告ニーズに応えているといえるでしょう。
ZUU onlineの広告掲載料金
公式サイトに記載がありませんでした。
ZUU onlineの問い合わせ先
- 運営会社:株式会社ZUU
- 広告掲載について:https://zuuonline.com/advertisement
みんなの株式
画像引用元:みんなの株式公式サイト(https://minkabu.jp)
みんなの株式は、株価変動など株に関する情報を多数取り扱っているサイトです。単純な値動きだけでなく、株価予想や株式ランキングといったものも見られるので、市場の動きをよりダイレクトに感じられます。
みんなの株式の特徴
みんなの株式は多くの人の売買予想、予想株価がわかる総合サイトです。株価・チャート・ニュース・株主優待・IPO情報など、株価を調べる際に必要な情報を各種取り扱っています。
株価予想やベテラン証券ジャーナリストによる情報配信など、充実した独自コンテンツでユーザーの支持を集めているのが特徴。投資家へ向けた広告を効果的に打てるのがポイントです。広告はサイトのヘッダーをはじめ、フッターやサイドに設置できます。
みんなの株式の広告掲載料金
バナー広告
- プライムレクタングルダブルサイズ:1.6円/1impあたり
- トップゲート:5.0円/1impあたり
- プレミアムバナー:2.5円/1imp
コンテンツアライアンス
- タイアップページ誘導テキスト広告:600,000円~900,000円
メルマガ広告
- 号外メルマガ広告:300,000円~
- 通常メルマガ広告:料金要相談
※上記は料金一例です。詳しくは公式サイトの媒体資料をご確認ください。
※税込・税抜不明
みんなの株式の問い合わせ先
- 運営会社:株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド
- 広告掲載について:https://info.minkabu.jp/ad/
マネーフォワード
画像引用元:マネーフォワード公式サイト(https://corp.moneyforward.com)
マネーフォワードは、誰でも簡単に無料で続けられるお金の見える化サービス『マネーフォワード ME』を中心とする、お金に関するサービスを各種提供しています。
マネーフォワードの特徴
マネーフォワードの注目すべき点は、生活にまつわるものを中心に、さまざまなお金の流れを視覚化することで、実際のお金の動きを追い、より適切に改善していけるようにできるところです。
そのためにいろいろなサービスを提供しており、必要とあればファイナンシャルプランナーに相談もできるようになっています。
お金についてもっと具体的に把握し、管理していきたいという人たちにとっては、非常に頼れるサービスとなっているでしょう。また、ターゲットを絞った形でメール広告を配信できるというサービスも展開中です。
マネーフォワードの広告掲載料金
公式サイトに記載がありませんでした。
マネーフォワードの問い合わせ先
- 運営会社:株式会社マネーフォワード
- 広告掲載について:https://corp.moneyforward.com/contact/ad/
日刊ゲンダイDIGITAL
画像引用元:日刊ゲンダイDIGITAL公式サイト(https://www.nikkan-gendai.com)
日刊ゲンダイは、日刊ゲンダイは、会社勤めのビジネスマンの間で長年にわたって親しまれているタブロイド判夕刊紙です。夕刊紙として駅などで目にされている方が多いかと思われますが、日刊ゲンダイDIGITALはWeb版としてさまざまな情報を発信しています。
日刊ゲンダイDIGITALの特徴
長らく夕刊紙を発行してきたメディアとあって、自前の情報収集力には強みがあります。
金融情報に関しても、経営者や株式市場の動向など、さまざまな情報を取り扱っており、中には自前の取材によって得られた得難い情報もあることでしょう。広告掲載に関しても、抜群の知名度を生かした広告は、非常に価値のあるものとなります。
なお、PV数は月間で8000万、ユニークユーザー数は1800万(2021年2月時点)と数字の上でも高い訴求力があることが分かります。
日刊ゲンダイDIGITALの広告掲載料金
- BtoB向けマーケティングプラン(4週間):1,980,000円
- プレミアムタイアップ(6~8週間):2,200,000円
- スタンダードタイアップ(4~6週間):1,100,000円
- インフィード広告(5,000CL保証):550,000円
- PCディスプレイ広告(1,000,000imp保証):495,000~660,000円
※上記は料金一例です。詳しくは公式サイトの媒体資料をご確認ください。
日刊ゲンダイDIGITALの問い合わせ先
- 運営会社:株式会社日刊現代
- 広告掲載について:https://www.nikkan-gendai.com/forms/ad
MONEY VOICE
画像引用元:MONEY VOICE公式サイト(https://www.mag2.com/p/money/)
MONEY VOICEは、一般のニュースに加えて株式やFX・先物、不動産投資、市況など、さまざまな金融情報を取り扱っている情報サイトです。カテゴリごとに幅広い情報が各種網羅されており、情報を欲する方にとっては効果的なサイトとなっています。
MONEY VOICEの特徴
MONEY VOICEの強みとなっているのは、情報の専門性です。普通のニュースサイトではすぐに見つからないような専門的な金融情報についても、一覧ですぐにチェックができるという構造になっています。
欲しい情報をすぐ得られるというのは、1分1秒を争う金融業界の世界では非常に心強いものとなるでしょう。
MONEY VOICEでは記事広告・メール広告の掲載実績があります。セミナー集客や通信販売、不動産売却など幅広い用途の広告を掲載した実績があるため、金融系に限らずさまざまなジャンルの広告掲載を依頼できるでしょう。
MONEY VOICEの広告掲載料金
公式サイトに記載がありませんでした。
基本的にはまず資料請求・お問い合わせが必要になるようです。
MONEY VOICEの問い合わせ先
- 運営会社:株式会社まぐまぐ
- 広告掲載について:https://www.mag2.co.jp/advertisement
ニューズウィーク日本版
画像引用元:ニューズウィーク日本版公式サイト(https://www.newsweekjapan.jp)
ニューズウィークは主に政治や社会情勢などを扱うアメリカ合衆国の週刊誌です。ニューズウィーク日本版では、米国版と国際版からの翻訳記事と日本オリジナル記事、サイトのオリジナルコンテンツを毎週配信しています。
ニューズウィーク日本版の特徴
ニューズウィークは長年にわたって一線で社会情勢、金融情報を取り扱ってきている媒体です。そのノウハウはWeb版にも生きており、サイト内では非常に多岐にわたる情報が掲載されています。
広告掲載の面では、記事広告や特集広告を得意としているニューズウィーク。動画広告やディスプレイ広告など、ジャンルに応じた広告を掲載しているのも強みです。
ニューズウィーク日本版の広告掲載料金
公式サイトに記載がありませんでした。
ニューズウィーク日本版の問い合わせ先
- 運営会社:株式会社CCCメディアハウス
- 広告掲載について:https://www.newsweekjapan.jp/ad.php
日本証券新聞
画像引用元:日本証券新聞公式サイト(https://www.nsjournal.jp)
日本証券新聞は、その名のとおり証券に関する情報を取り扱っている専門紙です。
そのデジタル版である日本証券新聞Digitalは、紙面記事はもちろん、チャートツールからIRセミナー情報までも完全網羅した「紙」にはない投資家に有用な付加価値のあるコンテンツが盛りだくさんのサイトとなっています。
日本証券新聞の特徴
日本証券新聞は1944年に創刊され、75年以上にわたって証券・金融の情報を専門的に取り扱っている専門新聞です。個人投資家や機関投資家を始め、証券情報を求めているさまざまな層に訴求した情報を各種掲載しています。
そんな日本証券新聞の読者層は、個人投資家や金融機関関係者などと発表されています。ターゲット層がわかりやすいため、よりスムーズかつ効率的に広告を作成・掲載できるのが特徴です。
日本証券新聞の広告掲載料金
公式サイトには記載がありませんでした。
※広告掲載に関する詳細はほとんど掲載されていませんでした。まずは公式サイトよりお問い合わせが必要となりそうです。
日本証券新聞の問い合わせ先
- 運営会社:株式会社 日本證券新聞社
- 広告掲載について:https://www.nsjournal.jp/inquiry/
金融経済新聞
画像引用元:金融経済新聞公式サイト(http://www.kinkei-press.co.jp/)
金融経済新聞は、1954年に創刊された日本初の本格的な金融専門紙です。
60年以上にわたって我が国に金融事情を見続けてきたという歴史があり、金融各業態のきめ細かなニュースを提供することで、金融業界各層から高い評価を得てきています。
今日ではWebサイトで新しい形での情報発信にも積極的に取り組んでいます。
金融経済新聞の特徴
金融庁をはじめメガバンクや信託銀行など、さまざまな金融機関の動向をきめ細かくチェックしていることに定評のある金融経済新聞。金融業界であれば、ジャンルを問わず幅広いユーザーや企業へアプローチできるのが強みです。
金融経済新聞の広告掲載料金
スポット契約単価
広告サイズ |
価格(総額)
|
---|---|
題字下 | 110,000円 |
記事中 |
88,000円
|
突き出し | 132,000円 |
全1段 | 165,000円 |
半3段 | 247,500円 |
全3段 |
495,000円
|
半5段 | 412,500円 |
全5段 | 825,000円 |
全7段 | 1,155,000円 |
全面 | 2,475,000円 |
金融経済新聞の問い合わせ先
- 運営会社:株式会社金融経済新聞社
- 広告掲載について:http://www.kinkei-press.co.jp/publics/index/7/
日経便
画像引用元:日経便公式サイト(https://www.nikkeipr.co.jp/original/nikkeibin.html)
日経便は、日本経済新聞購読者に広告主の商品やカタログなどを案内できる、日経ピーアール独自のコミュニケーションツールです。
日経便の特徴
日経便には折込型DM、題字入りブランケット判/タブロイド判広告といったタイプの広告があり、それぞれの用途や狙いに応じて使い分けられるのが強みです。
広告には「日経便」の指定シールや題字が入るので日経新聞読者からの信頼度が高まります。経済リテラシーの高い方向けに広告を打ちたいときには、有効な手段の一つだと言えるでしょう。
また、エリアを選べる、自由度が高い、発行日の制約が少ないなどのメリットもあります。
日経便の広告掲載料金
※1都3県の例
- 角1封筒以下(80g以下):35円
- 角2封筒以下(60g以下):30円
- 角3封筒以下(50g以下):25円
※税込・税抜不明、詳しくは公式サイトの媒体資料をご確認ください。
※上記のほか1通あたり0.1円の配送料が発生
※納品形式は100~500単位(50きざみ)
日経便の問い合わせ先
- 運営会社:株式会社 日経ピーアール
- 広告掲載について:https://form.run/@nikkeipr-inquiry
自社に合う広告メディア・ポータルサイトを作る手も
ポータルサイトなど既存メディアの広告枠は、各メディアの形式に合わせた掲載がメインとなります。
ただ、競合他社もお金を払って同時に掲載しているので、基本的には並列的な訴求となってしまいます。もし自社の強みを浸透させたいのであれば、メディアやポータルサイトそのものをつくってしまうのも手です。しかし一般的にイメージされるWebサイトを作るとなると、巨額な制作費用、莫大な運営コストがかかるため、実行には身長を期すこととなります。
Zenkenでは貴社商圏や商材特性、ビジネスの方向性に合わせてセグメントしたポータルサイトや、御社のお財布とマーケット規模に合わせたポジショニングメディアを制作・運用することが可能です。
商圏・市場を限定し、独占的な運用をすることでその市場内で検討・検索をしているユーザーへの露出シェアを広げることができるなど、マーケティング戦略において様々なメリットがあります。
自社の強みを打ち出せるポジショニングメディアとは?
ポジショニングメディアとは、商圏・市場における貴社ならではの強みにフォーカスする形で作られるWebメディアです。
例えば費用面では競合と差がつけられないが、サービス内容に独自性があるという場合、その強みの重要性をユーザーに認知してもらってから、比較検討してもらう訴求ストーリーを作ります。
そうすることで貴社の強みに魅力を感じる、意欲の高いユーザーを狙って集客することができます。
ポジショニングメディアは、貴社ならではの強みを確実にユーザーに響かせられるバリュープロポジションの考え方に則して作られています。
自社に合った広告メディア・ポータルサイトを選ぼう
すぐに広告掲載をしたいのであれば、既存サイトへの掲載がスピーディーです。ただし、すでに競合他社が掲載されているケースも多く、費用をかけても露出だけに留まってしまうリスクも念頭に置いておきましょう。
Webメディアやポータルサイトを活用した集客を含め、今のWeb戦略に課題や疑問があればお気軽にご連絡下さい。
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